子育てしながら働きやすい仕事環境とは。妊娠中・出産後女性の働きやすい会社の見極め方。

ワークライフバランスの推進、とりわけ育児と仕事を両立しやすい職場環境は、企業・社員双方に大きなメリットをもたらします。本記事では、女性が働きやすい会社にある制度や、それらがもたらすメリットについて解説。また「健康経営」の観点からとくに注目を集めている、婦人科検診の受診推進や女性向け健康セミナーの実施など、女性従業員向けの健康支援制度についても詳しくご紹介します。

子育てしながら働きやすい職場とは？

女性の社会進出が当たり前となった時代でありながらも、結婚や出産・育児をきっかけに離職してしまう女性が後を絶ちません。子育てをしながら正社員としての仕事を続けることは、想像以上の時間の制約や体力的な負担がかかります。このような背景からも、子育て中の社員が仕事を継続するには企業側のサポートが不可欠だといえるでしょう。子育てをしている社員が働きやすい職場には、どのような制度があるのでしょうか。

• 家賃補助がある
• 家族向けの健康支援がある
• 短時間正社員制度がある
• リモート勤務ができる
• 育児支援制度がある

それぞれ詳しく見ていきましょう。

家賃補助がある

家賃補助とは、企業が社員の家賃負担を一定額補助する福利厚生制度の一環です。家賃補助があることによって生活費の負担が軽減されるため、経済的な不安を和らげることができます。また、会社から通いやすい場所に住居を構えるなど、住宅選びの幅が広がることも大きなメリット。家賃補助の制度は、子育て中の社員の生活を支える重要な制度といえるでしょう。

家族向けの健康支援がある

配偶者の人間ドックの費用助成や、従業員の家族も利用できるスポーツジムの法人契約など、家族向けの健康支援制度も、働きやすい職場の実現に重要な制度といえるでしょう。従業員の費用負担が軽減されるという経済的なメリットはもちろんのこと、従業員やその家族の健康まで配慮するという企業姿勢が伝わりやすいこともポイント。会社への貢献度やモチベーションの向上が期待できます。

短時間正社員制度がある

子育て中で時間的な制約はありながらも、フルタイム正社員と同等、もしくはそれ以上の意欲や能力がある人材は数多くいます。短時間正社員制度とは、そのような人材が勤務時間や勤務日数をフルタイム正社員よりも短くしながらも正社員として働ける雇用形態のことです。

なお、厚生労働省では短時間正社員を次のように定義しています。

• 期間の定めのない労働契約（無期労働契約）を締結している
• 時間当たりの基本給及び賞与・退職金等の算定方法等が同種のフルタイム正社員と同等※ 

時間の制約により働くことを諦めざるを得なかった人材に、正社員として活躍の場が与えられる短時間正社員制度。この制度の採用は、雇用する企業・労働者双方にメリットがあるといえるでしょう。

リモート勤務ができる

リモート勤務は、子育てと仕事の両立を目指す従業員にとって魅力的な仕事スタイルです。オフィスへの出勤がマストの場合、突発的な子どもの体調不良などで出勤できないとなると「仕事を休む」という選択肢しかありません。しかし、自宅でのテレワークが可能なら、寝ている子どもを見守りながら仕事ができます。

家庭や仕事の状況に合わせたフレキシブルな働き方ができれば、子育てと仕事の両立を目指す従業員の心と時間のゆとりが生まれます。また、自由度の高い働き方を会社から認められることは、会社への貢献意識の向上や従業員のモチベーションアップにつながるでしょう。

育児支援制度がある

育児と仕事の両立は、従業員個人の努力だけではカバーしきれない側面があるのが現実。子育てと仕事の両立ができるよう、環境や制度を整えるなどの育児支援の実施は企業の責務ともいえます。たとえば、従業員に向けた育児支援制度として、ベビーシッターや託児所・保育施設の利用補助、家事代行など“育児支援の法人契約サービス”を活用することも選択肢の一つです。従業員の育児の負荷を軽減することは、ワークライフバランスの実現に貢献したり、スムーズな復職のサポートにもつながるでしょう。

女性が働きやすい会社を実現するメリット

妊娠、出産、子育てや介護など、ライフステージによって目まぐるしく環境が変わる女性の人生。女性にとって働きやすい会社を実現することは企業の必須課題といえます。では、女性が働きやすい会社の実現は、企業にとってどのようなメリットがあるのでしょうか。

• 労働力・優秀な人材の確保
• 生産性の向上
• 企業のイメージアップ

女性が働きやすい会社を実現することで期待できる3つのメリットについて、それぞれ詳しく見ていきましょう。

労働力・優秀な人材の確保

優秀な人材にもかかわらず、時間上の制約や子育てと仕事との両立に不安を感じて離職してしまうケースも少なくありません。短時間正社員制度やリモート勤務制度の導入など、女性が働きやすい会社を実現することによって、優秀な人材の離職を抑止できるでしょう。

生産性の向上

能力と意欲がある従業員にとって「キャリアを継続できること」はモチベーション向上に大きく貢献します。自由度の高い働き方を認めてくれた会社に対する貢献度も高まるうえ、ワークライフバランスが保ちやすくなることで心身の健康維持もはかりやすくなるでしょう。

子育てと仕事の両立をしながら働く従業員が働きやすい会社を実現することは、従業員一人ひとりの高い業務パフォーマンスに繋がっていくといえます。

企業のイメージアップ

女性の活躍推進が叫ばれている現在の日本において、女性が働きやすい会社であることは、企業のイメージアップにつながります。社会的信頼が増したり、採用活動の場面でも優秀な人材を確保しやすくなるなどのメリットがあるでしょう。

各年代別の女性の健康課題

女性には、女性ホルモンの影響によって起こりやすい女性特有の不調や病気があります。ここで、各年代別の女性の健康課題を見てみましょう。

• 思春期：月経不順、月経痛、摂食障害、性感染症など
• 性成熟期：子宮内膜症、子宮筋腫、乳腺症など

※産前産後は、妊娠中の健康問題、産後うつ、子宮腺筋症、睡眠不足による疲れ、PMSの悪化など

• 更年期：更年期症状、生活習慣病、卵巣がん、アラフィフクライシスなど
• 老年期：子宮下垂、骨粗しょう症、アルツハイマー、認知症など

女性ホルモンのバランスはライフステージによって大きく変化するため、各年代別で抱える女性の健康課題は生涯にわたって変化していきます。とくに、女性の健康課題に大きな変化をあたえるのが、妊娠・出産です。産前産後は、妊娠・出産・子育てなど体や生活の変化が大きく、この時期特有の健康課題も多く存在します。仕事・育児など時間の制約も厳しく、ホルモンバランスの変化も著しいことから、健康維持が難しいタイミングともいえるでしょう。

女性向け健康支援プログラムの具体例

女性ホルモンの影響を受け続ける女性は、どの年代においても女性特有の健康課題を抱えることになります。ここで、企業側が提供する女性の健康サポートの一環として「女性向け健康支援プログラム」の実施を検討してみてはいかがでしょうか。

• スポーツジムの利用補助
• 女性向け健康セミナー
• 婦人科検診の実施

一つひとつ詳しく見ていきましょう。

スポーツジムの利用補助

女性向けの健康支援プログラムの一つとしておすすめなのが「スポーツジムの利用補助」です。「健康のために体を動かしたい」と思っていても、忙しい毎日の中で運動の機会を設けるのは至難の業。そんなとき、会社の福利厚生の一環として、自宅や会社から通いやすい場所にあるジムの利用補助があれば、運動機会の創出につながります。フィットネスクラブ「TIPNESS（ティップネス）」は、駅チカなどを中心にアクセスしやすい立地に店舗が多く、従業員の方々のライフスタイルに合わせた柔軟なジム利用が可能です。実際に数多くの企業が、従業員向けの福利厚生サービスの一環として「TIPNESS」の法人メニューを導入しています。

継続的な運動は体の免疫力も高めるほか、セロトニンの分泌も増え、不安感やイライラの解消も期待できます。ジム通いをはじめることで、自分の体や心の状態を見つめ関心を持つきっかけづくりにもなるでしょう。

関連記事：福利厚生で人気のジムを導入したい！スポーツジム導入のメリット・デメリットと導入方法・費用  

女性向け健康セミナー

女性の健康のお悩みや不調対策などを学べる「女性向け健康セミナー」の開催もおすすめです。働く女性にとって有益な健康知識を習得できるほか、社内コミュニケーションの活性化も期待できるでしょう。社内で女性の健康について学びの場を持つことは、働く女性本人だけでなく、男性社員が女性の健康課題を正しく理解するきっかけにもなります。

「TIPNESS」では、女性の健康知識を学ぶプログラムやケア方法を実践する運動教室など、「働く女性の健康応援プログラム」を多数取り扱っています。集合型によるセミナーだけでなく、オンラインでの実施も可能。リモートワークの場合や、支店や営業所など複数のオフィスに社員が点在している場合でも実施しやすいのが特徴です。実際に「TIPNESS」の健康プログラムを導入した企業の従業員からは「リフレッシュできた」「日常的に実践したい」などの反響が数多く届いています。

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婦人科検診の実施　

婦人科検診とは、女性特有の病気の早期発見を目的とする検査のことです。経済産業省が実施する健康経営優良法人の認定制度の中に、婦人科検診への補助など「女性の健康保持・増進に特化した取り組み」という項目が定められています。 このような背景からも、女性の健康支援の必要性、とりわけ婦人科検診の実施の重要性が伺えます。

乳がん検診や子宮頸がん検診の受診料の補助や、毎年実施する健康診断の検査項目の中に、女性特有の疾患検査のオプションを追加するのもおすすめです。

子育て中も正社員として活躍できる！女性が働きやすい会社を実現しよう。

子育てと仕事の両立は想像以上に大変で、体力的にも精神的にも余裕がなくなることも。そんな子育て中の女性が健康的に働きつづけるためには、企業による健康支援がカギといえます。ジムの利用補助や健康支援セミナーの実施は、働く女性の健康維持や健康経営の実践の第一歩。ぜひ、導入を検討してみてくださいね。

関連記事：スポーツジムに通いたい人の割合は半数以上！従業員満足度が高い福利厚生メニュー

女性社員が働きやすい職場環境実現に向け「ジムの法人契約」や「健康支援プログラム」の実施など、健康をサポートする制度をつくるのがおすすめ。従業員の心身の健康を維持するとともに、業務効率や生産性の向上が期待できるなど企業側にとっても大きなメリットがあります。

「TIPNESS」では、ジムエリア、スタジオ、プールなどをお得に利用できる「法人会員権」をご提供しています。また、社員の方々の健康学習の機会創出をお考えの企業様向けに「健康づくり」に特化したセミナーや体操教室などのプログラムも豊富に取りそろえています。詳しいサービス内容の詳細はこちら をご覧ください。