福利厚生で人気のスポーツジムを導入したい！スポーツジム導入のメリット・デメリットと導入方法・費用

従業員のモチベーションを高めるだけでなく、採用シーンでの“材料”にもなる、企業独自の「福利厚生制度」。多様化が進むなか、従業員のニーズを満たす制度の導入が求められています。本記事では、昨今のトレンドである医療・健康分野のなかでも、とくに人気を集めている「スポーツジム」の導入について詳しく解説。スポーツジム導入のメリットとデメリット、導入方法や費用面まで包括的にご紹介します

福利厚生とは？

「福利厚生」とは、雇用主である企業から、労働者である従業員やその家族に提供される報酬のことです。給与や賞与といった労働に対する直接的な対価とは異なり、福利厚生は従業員らの生活や健康を向上させる目的で実施されており、その内容や程度は企業によってさまざま。結婚や出産にかかる手当や資格支援制度、家賃補助、特別休暇の付与、テレワーク用品購入のサポートなどのほか、最近では「カフェテリア・プラン」と呼ばれる従業員が自主選択できる福利厚生制度も浸透しています。

幅広い業界で人材の確保が急務になるなか、福利厚生制度の拡充は会社の魅力を高める大きなカギになります。これまで大企業と比べると福利厚生制度の導入や充実化を図りづらかった中小企業でも、従業員の離職対策や採用を目指して多種多様な福利厚生制度の導入がみられているのです。

福利厚生は2種類ある

福利厚生制度は、大きく「法定内福利厚生」と「法定外福利厚生」の2つに分類されます。

● 法定内福利厚生

● 法定外福利厚生

それぞれの特徴をみていきましょう。

法定内福利厚生

「法定内福利厚生制度」は、文字通り法律で定められた企業から従業員に対する利益給与のこと。具体的には健康保険料や厚生年金保険料、雇用保険料、労災保険料、介護保険料の負担、子ども・子育て拠出金の支払いを指し、対応を怠った場合には法律違反として処罰や賠償を命じられる可能性もあります。

法定外福利厚生

一方の「法定外福利厚生制度」は、各企業による独自の福利厚生サービスで、前述した法定内福利厚生制度以外のすべてを指します。さまざまな内容がありますが、大きく以下のジャンルに分類されます。

● 通勤や住宅費用のサポート

● ヘルスケアサポート

●職場環境の向上、レクリエーション

●育児・介護・見舞い

●財産形成

●キャリア形成、スキルアップ、自己啓発

● 休暇

最近では中小企業を中心に、会社らしさが光るユニークな福利厚生制度も展開されています。ワーク・ライフ・バランスが重視される現代では、従業員にとって福利厚生は重要なポイント。従業員のモチベーションや働きがいにつながるほか、会社の姿勢や考え方を映す象徴ともいえるでしょう。

今人気の福利厚生はヘルスケアサポート！

福利厚生制度の拡充を目指している企業にとって、「どんな制度を導入するのか」は非常に悩むところでしょう。従業員のニーズを満たす“本当に役立つ制度”にするためには昨今のトレンドを知っておく必要があります。

コロナ禍での健康意識の高まりを受け、最近では「医療・健康」にまつわる福利厚生のニーズが高まっています。実際に、Wantedlyが全国の働く男女500名を対象に実施したアンケートでは、人気の福利厚生制度として特別休暇と住宅手当・家賃補助に続いて、第3位に「ヘルスケアサポート」がランクインしています。

仕事でのパフォーマンスを高めるためには、健やかな心と体が不可欠。スポーツジムの利用支援や健康診断の実施など、ヘルスケア関連の福利厚生制度は、従業員と企業の双方に大きなメリットがあるといえるでしょう。

福利厚生にスポーツジムを導入するメリット

数あるヘルスサポートのなか、健康志向の高い人々に喜ばれている福利厚生制度が「スポーツジム」の導入や利用支援です。では、福利厚生にスポーツジムを導入するとどのようなメリットがあるのでしょうか。

●従業員の健康維持

●従業員の満足度向上

● 健康経営実践の第一歩

スポーツジムの導入で期待できる3つのメリットについて、それぞれ詳しく見ていきましょう。

従業員の健康維持

病気になり、継続的な通院や入院が必要になるとこれまで通りに働くのは難しいもの。人材確保と職場定着のためには、一人ひとりの従業員が“安心して長く勤められる環境”を整備しなければなりません。運動習慣は、健康面に大きく影響する要素。実際に、運動をよく行う人はそうでない人に比べて、高血圧や糖尿病、肥満、骨粗鬆症、結腸がんといった病気にかかる率も低いとされています。将来的な死亡率や寝たきり率も減少させられる効果もあるため、従業員の健やかな生活と未来のために継続的な運動は欠かせません。

一方で、厚生労働省の調査「国民健康・栄養調査報告／令和元年版」を見ると、「運動習慣のある人」は20〜40代で20％前後と決して高い水準とはいえません。つまり健康意識が高まっていながらも、実際に行動できていない人が多いのが現実。福利厚生にジムを導入することは、こうした従業員に運動のきっかけを与え、健康維持をサポートする効果があるのです。

従業員の満足度向上

高い業務パフォーマンスを期待するのであれば、従業員が前向きな気持ちで、仕事にやりがいを見いだしている状況が理想的です。そんな環境を整えるためにも、従業員の満足度向上につながるスポーツジム導入がおすすめ。「会社側が自分たち（従業員）の健康を気遣ってくれている」というポジティブな印象につながるだけでなく、運動の習慣化によってメンタルヘルスの安定も期待できます。

これは、運動によって自律神経が優位になると、ストレスを解消させるホルモンの分泌が盛んになるため。精神の安定をもたらすほか、集中力アップや疲労回復効果も期待できます。つまりスポーツジムの導入は運動習慣の定着、ひいては生活の質や仕事のパフォーマンス向上にも貢献するのです。

健康経営実践の第一歩

昨今、よく耳にする「健康経営」というフレーズをご存じでしょうか。これは国民の健康寿命を延伸するために推奨されている取り組みで、従業員の健康管理を経営的な視点で捉え、戦略的に実践することです。従業員のヘルスサポートへの投資は、前述した従業員の満足度や活力、生産性の向上はもちろん、組織の活性化にもつながると考えられています。経済産業省による推奨もあり、昨今は健康経営に取り組んでいる企業が可視化されているため、業績や株価向上、信頼度の向上やイメージアップなど、対外的なメリットも大きくなっています。

とはいえ、なにから取り組むべきか迷っている企業も多いもの。スポーツジムの導入は、健康経営を目指している企業や実現への道を模索している経営者にとっての第一歩になるのです。

福利厚生にスポーツジムを導入するデメリット

従業員の健康維持や満足度向上、健康経営実践など、スポーツジム導入にはさまざまなメリットがあります。一方で、導入時に知っておきたい注意点も。

● 経費がかかる

● 利用しない社員は不満に感じる

上記の2つのデメリットについて、確認しておきましょう。

経費がかかる

社内にスポーツジム施設を整える場合、各種マシンの導入やメンテナンス、場合によっては管理者の配置など、さまざまな経費がかかります。従業員が手軽に運動できる反面、中小企業にとってはこの経費の捻出が難しいケースも。経費を抑えながら福利厚生にジムを導入したい場合は、企業向けプランを提供するスポーツジムでの「法人登録」がおすすめ。従業員は、全国各地にある施設を個人会員よりもお得な法人会員価格で利用可能です。

＜TIPNESS法人会員（施設利用型）のプランと料金例＞

エリアやレンタルセットの有無などによって、費用が異なります。TIPNESS法人会員についての詳細はこちら をご覧ください。

利用しない社員は不満に感じる

スポーツジムの導入に限ったことではありませんが、すべての従業員のニーズを満たせる福利厚生制度はありません。手当や休暇も利用しない従業員にとっては必要ないものになるのと同様、スポーツジムを利用しない従業員のなかには不満に感じる者もいるでしょう。“100％ニーズを満たせる制度はない”と理解したうえで、なるべくミスマッチを防ぐ工夫が必要です。アンケートやヒアリング会を実施するなどして、従業員の求める福利厚生制度を把握していきましょう。

関連記事：スポーツジムに通いたい人の割合と従業員満足度についての記事はこちら

福利厚生で「スポーツジム」はうれしい！従業員人気の高い制度を取り入れよう
企業独自の福利厚生制度も増え、内容も多様化しています。従業員の満足度アップや採用時の材料にするには、より魅力的でニーズにマッチする制度を導入する必要があるのです。スポーツジムの導入は昨今のトレンドでもあり、健康経営実践への第一歩にもなるもの。ぜひ導入を検討してみてくださいね。

フィットネスクラブ「TIPNESS（ティップネス）」では、法人会員（施設利用型） を展開しています。関東や関西、東海地域など、各地に店舗があるため、従業員一人ひとりが最寄りのフィットネスクラブでリフレッシュできます。利用回数別の「回数設定（スケール）プラン」、利用数が多くても安心の「無制限プラン」、従業員100名以下の企業限定の「定額ライトプラン」など、貴社に合ったプランを選択可能です。ジムエリアはもちろん、プールやスタジオ、お風呂など、設備も充実。「福利厚生の機会を全従業員に平等に与えたい」と考えられている企業様は、ぜひこちらのページ をご覧ください。